| シニアのセカンドライフ・最新情報 |
| シニアのセカンドライフ・ナビ ＨＯＭＥ |
メタボ健診の受け方と診断基準
|
|
メタボ健診は、増え続ける国民医療費抑制のために導入されました。
４０〜７４歳の医療保険加入者全員が受ける事になりましたが、
本当に生活習慣病を減らし、医療費抑制につながるのかどうか
まだまだ多くの問題をかかえているのが現実です。
|
|
スポンサードリンク
|
| メタボ健診とは？ |
2008年4月から「メタボ健診」と呼ばれる特定健診・保健指導が始まりました。
対象者は４０〜７４歳（妊婦などを除く）の医療保険加入者全員です。
この「メタボ健診」の目的は 生活習慣病の予備軍となるメタボリック症候群を発見し、保健指導を行う事によって増え続ける国民医療費を抑制することです。
厚生労働省によると、この特定健診の対象者は全国で約５７００万人です。また、同省が今年発表した国民健康・栄養調査では、男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボまたはメタボ予備軍と言われ、合計では約１９００万人に上ります。
「メタボ健診」と保健指導により、２０１５年度までに脳卒中、心臓病、糖尿病などの生活習慣病とその予備軍を２５％減少させるとしています。この結果、２５年度には医療費を２兆円削減できると試算しているのです。
しかし、この「メタボ健診」にひっかかったからと言って、必ずしも生活習慣病にかかるわけではなく、健康な人まで病人扱いする可能性もあり、健診費や保健指導費などの費用がかえって増大するのではないかと危惧する専門家もいます。
この新制度によると、既存の健康診断に加え、腹囲測定が行われます。腹囲が男性８５センチ、女性９０センチ以上など一定の条件を満たした場合は、その結果によって、３段階の保健指導を受け、生活習慣改善をしなければなりません。
また、「メタボ健診」は医療保険者全員にその実施が義務化されますが、対象範囲は被扶養者にまで拡大されています。
|
|
|
◆メタボ健診の受け方◆
各企業や職場で健康診断を受けている人は、今までの健診項目に加え、腹囲測定と採血を伴う血液検査も行われます。
項目としては、高脂血症関係の項目、肝機能検査、糖尿病関係の検査が行われます。
被用者保険の扶養家族（専業主婦など）は、これまでは市町村が実施する住民健診を受けてきましたが、今後は原則として被用者保険が実施する健康診断を受ける事になります。
また、自営業者など国民健康保険加入者は自治体などが実施する健康診断を受ける事になります。
この「メタボ健診」で行われる腹囲測定に注目が集まっていますが、腹部を出すことへの抵抗感による受診拒否を避けるため、、厚生労働省は着衣のままの測定や健診会場での自己測定を認めることを決め、都道府県に通知しました。
着衣といっても肌着１枚程度で、この場合は、実測値から１．５センチ差し引くとしています。
特定健診により、メタボかその予備軍と判定されると、保健師や管理栄養士らから、面接などで食事や運動の指導（保健指導）を受ける事になります。
指導の方法は、「動機づけ支援」と「積極的支援」の２種類に分かれています。
「動機づけ支援」は主にメタボ予備軍の人が対象で、原則１回の面接指導が行われます。
また、「積極的支援」はメタボの人が対象で、初回に面接を行い、その後、電話やメールなどで３〜６か月間、継続的な指導が行われます。
|
|
メタボ健診の診断基準と罰則
|
スポンサードリンク
|
メタボ検診は、メタボリック症候群を判定するために行われる健診ですが、診断基準は次のようになります。
・女性の場合 腹囲90cm以上
・男性の場合 腹囲85cm以上
・空腹時の血糖値 100mg/dl以上
・中性脂肪 150ml/dl以上
・血圧最大値130以上
・血圧最小値85以上
その他、年齢や喫煙状態などにより、メタボリック症候群になっているかどうかが判定されます。
そして上記項目に引っかかった割合で「積極的支援」「動機付け支援」の二つの指導がされるようになります。
また、保健指導を受けない人が多かったり、メタボリックシンドロームの人が減らなかった場合、、その人たちが加入している保険者が罰則を受けることになります。
特定健診や保健指導の実施率などが低い場合は、７５歳以上の高齢者向け医療制度への支援金が最大で１割増やされ、高い場合は減らされる事になっています。
「メタボ健診」についての問い合わせ先は、自分が加入する医療保険の保険者へ、また自治体の国民健康保険に加入している場合は市町村の国民健康保険担当課になります。
|
シニアのセカンドライフ・ナビＨＯＭＥへ
|
| Copyright (C) 2006 シニアのセカンドライフ・ナビ All Rights Reserved. |